スポット106 ＣＯ2温暖化論がデマである事をトランプが暴露してくれた！
20170616
太宰府地名研究会（神社考古学研究班） 古川 清久
トランプ大統領、パリ協定離脱を発表 同盟国や米経済界に波紋
［ワシントン １日 ロイター］ - トランプ米大統領は１日（20170601：古川）、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」から米国が離脱すると発表した。残留を求めていた同盟国や米経済界首脳らの間には波紋が広がっている。
離脱は選挙公約通り。トランプ大統領はホワイトハウスで「米国は（パリ協定から）離脱する」と表明。同協定は同国の経済と雇用に打撃を与えると主張し、離脱は「米国の主権を改めて主張する」意味合いがあるとして「米国第一主義」を強調した。
大統領はさらに、「米国にパリ協定への残留を求めている国々は厳しい貿易慣行により米国に総額数兆ドルの負担を強いている。多くの場合、米国との軍事同盟への寄与が不十分だ」と述べた。
ただ、米政府が同協定への再参加、もしくは米国民と米企業にとってより公平な新たな条件について交渉を開始することも明らかにした。
米国の同盟国は遺憾の意を表明。フランス、ドイツ、イタリアの首脳は連名で声明を出し、協定は再交渉できないとした。
トランプ氏はまた、発展途上国による気候変動の影響への対策を支援する多国間の「緑の気候基金」への拠出を停止すると述べた。
パリ協定は２０１５年１２月に米国を含む１９５カ国が合意。オバマ前米政権は２０２５年までに地球温暖化ガスの排出量を０５年比で２６─２８％減らすと表明していた。
米国の離脱により、世界でパリ協定に参加していないのはシリア、ニカラグア、米国のみとなる。米国は温暖化ガス排出量が中国に次いで世界第２位で、世界の排出量の１５％以上を占めるため、離脱の影響は大きいとみられる。
冒頭からロイターの記事を読んでいただきましたが、大統領選挙中からトランプが“ＣＯ２温暖化論はデマである”とか“9.11はブッシュ一味による自作自演”…といったことを言っていた事を承知していたことから、当選後もそれを貫き通すことができるかどうかを注視していました。
ところが、世界政治の表舞台でパリ協定から離脱する事を堂々と言ってのけ、この巨大な国際的陰謀からアメリカは離脱するとしたのでした。
まず、温暖化そのものがデマであることについては、この「ひぼろぎ逍遥」でも、先行blogの スポット084 地球温暖化が嘘である事をＮＡＳＡが認めた や スポット098 ケナフを植えたらCO2が減らせるなどと本気で考えた佐賀県職員
として行政が主張する科学的レベルがこの程度のものであることをお知らせしています。
また、ＣＯ２による地球温暖化なる虚構の大半が、実は、臨海部を中心とする都市のヒート・アイランド現象でしかない事を “打ち水大作戦の大間抜け アンビエンテ”でダブル検索して頂ければ、長文ですが、明らかにしています。
ＣＯ２温暖化論がデマであることについては武田邦彦教授が良く知られていますが、同教授が脚光を浴びる前の2003年前後から、槌田 敦氏と提携する近藤邦明氏の「環境問題を考える」“環境問題の科学的根拠を論じる”
でＣＯ２温暖化論批判を続けておられた事から接触を持ち、そのサブ・サイトとしてのアンビエンテ
として下世話な公共事業に関する話を5年に亘り連載させて頂きました。
今般、トランプ大統領は温暖効果ガス絡みの「パリ協定」からの離脱を表明し、二酸化炭素「温暖化説」は、すでに20数年前に否定された仮説でしかなく、反温暖化説の立場に変わったＮＡＳＡも南極は「寒冷化」し続けていると昨年の夏前後から表明しています。
ロシア・プーチン大統領も地球温暖化は「詐欺」と言っていますし、簡単に言えば、アル・ゴアは只のピエロでしかなく、「ＣＯ２温暖化論」は、いずれ、ガリレオが面従腹背した現代版「地動説」やルイセンコ理論（ソ連邦のスターリニスト追従学者による）でしかなかったことが明らかになるでしょう。
特に錯覚させられているのは、列島全域どころか全世界の産業化された都市部に於けるヒート・アイランドによるものであり、国土交通省や農水省や厚生労働省が引き起こした（地表から水を奪う排水路の地下化＝としのコンクリート化など）全域の乾燥化による温度上昇なのです。
要は地球温暖化などと錯覚させられているヒート・アイランド現象とは主として国土交通省が70年掛かって引き起こしたものであり、都市部から夕立を奪い（夕立が消えたことにより都市部は冷やされる事無く放射冷却だけが頼りとなっているのです）、東京オリンピックも含め熱中症でバタバタと倒れさす事になるこの怪奇な現象の責任の大半は物理法則を知らない国土交通省の官僚どもに起因しているのです。
まず、大体において、気温の観測点がヒート・アイランドの影響を受けている都市部に置かれている事であり、百葉箱の周りもアスファルト舗装で固められている事が影響しているのです。
もう一つの要素は、ＣＯ２が石灰岩やカンラン石、長石に閉じ込められていることは知られていますが、重要なのは海水（もちろん地表水であっても良いのですが）中のＣＯ２で、サイダーやラムネの栓を抜き放置しておけば気が抜ける様に、温暖化する事によって大気中のＣＯ２濃度が上昇しているという要素なのです。
これも因果関係を理解していない事から来る錯覚でしかなく、Ｍ氏などの科学性の欠けた気象予報官や利権学者の誘導に敏感になっておかなければならないと思うものです。
まあ、そういった話はここまでとして、ＮＨＫによるトランプのパリ協定離脱への報道ぶりの酷さを考えて見たいと思います。
以下はＮＨＫの解説員による論説の一部です。
トランプ大統領は、どのように今後の交渉をしようとしているのでしょうか？
これは、パリ協定に参加している国の義務を表した図です。
パリ協定では、参加国は、各国の温室効果ガスの削減目標を、国連に報告する義務がありますが、目標達成義務も、罰則規定もありません。
実はこの規定は「すべての国が参加」しやすいようにするための、苦肉の策として作られたものです。
しかし、アメリカがパリ協定の脱退を完了するまでの期間、この規定を利用すれば、実質的に温暖化対策の中身を行わないことも可能になります。
＜今後の課題＞
今後、私たちは、地球温暖化対策にどのように向き合っていけばいいのでしょうか？
ここで、必ずしも、トランプ大統領の一言で、すべてがだめになるというわけではないということを確認したいと思います。
それは、アメリカの中にも、今回の決定を批判する勢力が、数多くあるということです。カリフォルニアやニューヨークなどの州、アップル、アマゾン、グーグル、マイクロソフトなどのIT企業、石油大手企業にも、パリ協定にとどまるべきだとする企業が多くあります。
すでに世界的規模で、低炭素ビジネスが本格化し、温暖化対策が経済的にも好ましい流れができ始めているからです。
世界各国は、今後、トランプ大統領の発言に追随して、温暖化対策から逃げるのではなく、アメリカ国内のこれらの勢力と連携して、実質的な温暖化対策を目指す必要があります。
私は、トランプ大統領の決定には、科学的視点からも問題点があると思います。
ごらんのように、地球の平均気温は上がり続けており、このまま対策を講じなければ、平均気温は2100年で、最大4.8度上昇し、大規模な被害が世界中で起こるとされています。
現在のパリ協定の目標は、地球の平均気温の上昇を、産業革命から２度未満、できれば1.5度に抑えるというものです。しかし、残念ながら、アメリカも含め、各国が提示している現在の削減目標を、すべて達成しても、２度目標には届かず、３度前後にまで上がってしまうことが分かっています。このためパリ協定では、5年ごとに、各国の温室効果ガスの削減量を、さらに深堀りし、提案することを求めています。そもそも、現在掲げられている目標が、後退すること自体、あってはならないもので、トランプ大統領の発言がいかに問題かがわかります。
もうひとつ、気になることがあります。実はこの15年ほど、地球の平均気温が高止まりを続け、最近、急に上がり始めていることです。
地球温暖化による大気温の上昇は、そのエネルギーの一部が海に吸収され、海水の循環によって、海の深いところまで取り込まれることが知られています（ごまかしの「ハイエイタス論」古川注）。
この循環が、最近弱まり、その結果、大気温が上昇しはじめているのではないかと指摘されています。
もしこの傾向が続けば、さらに温暖化が加速されることになります。
これらの科学的事実を見ると、地球温暖化に対して、私たちは、今後、対策を強めこそすれ、後退することは許されないということがわかります。
＜まとめ＞
地球温暖化は、広く、複雑に進んでいきます。その状況を正確に把握し、行動するためには、持続的な科学研究が欠かせません。
その意味で、トランプ大統領の、科学研究予算削減の動きも、大きな問題を含んでいるといえます。
日本は、これからどうしていくべきでしょうか？
温暖化の影響は、もちろん日本にも現れます。
日本は、持ち前の科学力と環境技術をさらに進め、世界に貢献しながら、低炭素社会を目指すべき国です。
そして、アメリカに温暖化対策の必要性を粘り強く説明し、ともに進む呼びかけをする責任があります。
日本のＣＯ2排出量は世界5位。
それにふさわしい振る舞いと、リーダーシップが、今こそ求められているのではないでしょうか。
（室山 哲也 解説委員）
室山 哲也 解説委員のコメントを検討するまでもなく、ここ三十年来、地球が温暖化しているなどといった大嘘を宣伝し続けて来た事は明らかです。
とりあえず二例上げておきますが、思い出して下さい。
ＮＨＫスペシャル 気候大異変（1）異常気象 地球シミュレータの警告 2006.02.18
サイエンスＺＥＲＯ 省エネ家電で地球温暖化を防げ 2004.06.19 …
バカバカしくて説明する気にもなりませんが、このＣＯ2による地球温暖化とか温室効果ガスを制限しよう！などと言った大嘘を、税金を使って流し続けて来たのがＮＨＫだったのです。
ところが、我々の世代にとっては、小学校から高等学校ぐらいまでは、もう直ぐ氷河期がやってくるのではないか…と言うのが常識だったのです。
その後、ＮＨＫが温室効果ガスによる地球温暖化というキャンペーンを大々的に始め、今や環境省、気象庁を中心に、嘘だと知っているくせにデマを流し続けているのです。
科学者の方に聴けば、例外なく、“学者は皆あれがデマである事は皆知っているんですよ。ただ、そう言わないと予算が貰えないから同調しているだけなんですね…。”との事で、もはや平気で嘘がつける人間だけが学者に成れる時代になっているのであり、中世の宗教裁判となんら変わらない構造なのです。
スポット084 地球温暖化が嘘である事をＮＡＳＡが認めた をお読みください。
スポット084 地球温暖化が嘘である事をＮＡＳＡが認めた
20170127
太宰府地名研究会（神社考古学研究班） 古川 清久
2017年1月25日公開のユーチューブに於いて「地球温暖化」が嘘である事を認めたという動画が流され始めました。
元々、ＣＯ２の大気中濃度の上昇によって地球が温暖化している…（温室効果）という話が出始めたのが30年近く前のＮＡＳＡのハンセンによるものであった事（1989年米議会上院での証言）を考えれば、ようやくＮＡＳＡも真実を発表できるようになったのか？といった思いを強くします。
全文はご自分で読んで頂くとして、ここではその背景を考えてみたいと思います。
当然ながら敬愛する武田邦彦氏もすかさずユーチューブで話しておられます。
嘘をつき続けているのは、気象庁とか政府とかＮＨＫ…という事になりそうです。
まず、この二本を読めば（聴けば）概略は理解できると思いますが、ＣＯ２によって地球が温暖化しているなどといった事実上のデマ（ＮＨＫが率先してキャンペーンを張ったことを覚えておられると思います）が、その発信源であったＮＡＳＡから転換が始まっている（始まっていた）という事実を確認して頂きたいと思います。すかさず武田邦彦氏も当然の事としてこの話を扱っておられます。
以下は、前blogを検索して下さい。