スポット084（前） 地球温暖化が嘘である事をＮＡＳＡが認めた
20170127
太宰府地名研究会（神社考古学研究班） 古川 清久
2017年1月25日公開のユーチューブに於いて「地球温暖化」が嘘である事を認めたという動画が流され始めました。
元々、ＣＯ２の大気中濃度の上昇によって地球が温暖化している…（温室効果）という話が出始めたのが30年近く前のＮＡＳＡのハンセンによるものであった事（1989年米議会上院での証言）を考えれば、ようやくＮＡＳＡも真実を発表できるようになったのか？といった思いを強くします。
全文はご自分で読んで頂くとして、ここではその背景を考えてみたいと思います。
当然ながら敬愛する武田邦彦氏もすかさずユーチューブで話しておられます。
嘘をつき続けているのは、気象庁とか政府とかＮＨＫ…という事になりそうです。
まず、この二本を読めば（聴けば）概略は理解できると思いますが、ＣＯ２によって地球が温暖化しているなどといった事実上のデマ（ＮＨＫが率先してキャンペーンを張ったことを覚えておられると思います）が、その発信源であったＮＡＳＡから転換が始まっている（始まっていた）という事実を確認して頂きたいと思います。すかさず武田邦彦氏も当然の事としてこの話を扱っておられます。
勿論、武田邦彦氏が“ＣＯ２による温暖化と温暖化そのものも間違いと言うより嘘である”としてマスコミで脚光を浴び始めるかなり前から（2000年6月～既に16年前）、近藤邦明氏と槌田 敦教授は「環境問題を考える」“環境問題の科学的根拠を論じる”というサイトでこの問題を取り上げ続けられており、当方もそのサブ・サイトである「アンビエンテ」に於いて下世話な公共事業を中心に環境問題を論じて来ました。
このため、このＣＯ２温暖化論が原子力産業の存続のために流され続けてきたデマであるという事については十分承知しているつもりです。
この『環境問題を考える』というサイトの管理者である近藤邦明氏は、今も、このHPにおいて、ＣＯ２温暖化論に関する反論を書き続けておられますが、そのコラムだけでもあまりにも分量が多すぎますので、その一部をご紹介しておきます。
この外にも数著在りますが、福岡市の不知火書房（092－781－6962）に直接ご連絡下さい。
ここでは、47～1116を中抜きでご紹介しておきます。
近藤邦明氏のからはいくらでも引用して下さいとの許可を頂いていますのでコラムの一部をご紹介します。
No.1149 (2016/11/16)トランプ効果について考える その１
人為的CO2地球温暖化仮説の自然科学的な再検討の開始の契機
米国大統領選挙に対する日本の主要マスコミの総括は、自らの取材能力のなさを棚に上げて、トランプ氏が次期大統領になった事実のほうがおかしいのだと言わんばかりでした。正に噴飯モノです。自らの無能を何らまともに総括できないようです。
その後もトランプ氏の選挙時の発言、政策は過激であり荒唐無稽なものという際物扱い的に報道し、現実路線に戻ることを期待する、というような基調での報道が目立ちます。
しかし私はそうではないと考えています。彼の人為的CO2温暖化に対する『でっちあげ』発言は比喩的な意味ではなく、無論暴言ではなく、自然科学的に全く正しい発言です。TPPに対する認識も、彼自身実業家であるわけであり、その経済感覚からして自由で公正な貿易ルールなどというものが存在しない事をよく理解しているからであろうと考えます。
トランプ氏の移民問題に対する発言や女性蔑視の発言、差別発言については、賛成だというつもりは毛頭ありませんが、白人米国人の多数派の意見をプロの政治家ではない彼が率直に述べただけであり、"political correctness"などと言って表面上だけ取り澄まして建前論ばかりで本音を隠してきたエリート政治家の方がまったくもって胡散臭い存在だと考えます。米国民の多くもそう考えたからこそ、トランプ氏の暴言を聞いても、いや聞いたからこそ『ヒラリーよりも誠実だ』と判断したのではないでしょうか？
考えてみてください、これ見よがしのレディー・ファーストなど、私は女性蔑視（女性は劣等であるから庇護してやるのだ！）の最たるものだと思います。あるいは、米国内で相変わらず繰り返される黒人やヒスパニックに対する暴力事件、然りです。足元の問題には頬っかぶりして、中国や北朝鮮の人権問題を批判する厚顔無恥さ、これが「political correctness」の正体でしょう。
最たるものは、例えば9.11を契機に始まったアフガン、イラク、パキスタン、シリアなどで行われている米国による一方的な大量虐殺です。他人種・他民族に対する差別意識、人命軽視の意識がなければ、なぜあれほど残忍なことが出来るでしょうか？殺人にまさる人権侵害などこの世に存在しません。米国人の中には根強いイスラム差別意識があると考えます。
多くの米国の白人が社会的に認めるのは今でも「アンクル・トム」だけであり、米国に従順なイスラム教徒なのでしょう。トランプ氏の登場で表面上隠されていた差別問題が顕在化したことは、一時的に混乱の激化をもたらすでしょうが、差別問題を本当の解決に向かわせる契機を与えたと考えます。
だいぶ枕が長くなりました（笑）。日本国内では、あまりにもトランプ氏を貶めるための我田引水的な客観性のない無能な報道が多いことに嫌気が差していましたので・・・。
本題です。トランプ次期大統領に最も実現してほしい、そして実現可能性の高い公約がでっち上げの人為的CO2地球温暖化仮説に基づくパリ協定からの脱退です。折しもパリ協定発効以降最初の『気候変動枠組条約第22回締約国会議（COP22）』が18日までマラケシュで開催されていますが、合わせてパリ協定第一回締約国会議＝CMA1も行われています。パリ協定締約国の代表はトランプ氏の発言に一喜一憂しているようです。
さて、パリ協定は世界の大多数の国と地域が参加を表明しています。またパリ協定が実効性（笑？！）を持つためには大CO2排出国であり、最大のスポンサーである米国の参加が不可欠です。米国以外の締約国は強力にパリ協定からの脱退に反対することになるのは必定です。
トランプ政権のパリ協定からの離脱を思いとどまらせるためには、人為的CO2地球温暖化をでっち上げと認識しているトランプ氏に対して、これを覆すだけの自然科学的な論拠を示すことが必要です。しかし、これは人為的CO2地球温暖化仮説をでっち上げた気象研究者にとって、実は最も触れたくない部分なのです。彼らは、人為的CO2地球温暖化仮説の脆弱性、もっと端的に言えば自然科学的に誤りであることを知っているだけに、これを白日のもとに晒すような議論は避けたいはずです。おそらく苦肉の策として、米国以外の締約国は人為的CO2地球温暖化仮説の自然科学的な議論ではなく、道義的（笑）な理由を論拠として米国の説得を試みることになるでしょう。
私は、薄汚い裏表のある政治的駆け引きにまみれていない現実主義者であり実業家であるトランプ氏にこそ、徹底的に人為的CO2地球温暖化仮説の自然科学的な論争を再開する可能性を感じています。米国内には人為的CO2地球温暖化仮説の間違いを主張しているまともな自然科学者は少なくありません。
トランプ政権は棚上げされている人為的CO2地球温暖化仮説を再び自然科学的な議論の場に引き戻して、自然科学的な妥当性を徹底的に再検証することを指示することによって、自らの主張の正当性を証明する道を選んでほしいと考えます。
追記（2016.11.17）
今朝もNHKのニュース番組でトランプ氏のパリ協定脱退発言に対するCOP22参加者からの批判と残留を促す発言が報道されていました。それに続いて、日本の国家系の研究機関の海洋研究者がIPCCの気温上昇シミュレーションの予測に従えば、海水温の上昇によって日本の太平洋近海のイワシの漁獲が減る危険性があるので、「CO2排出量削減が必要だ！」と述べて（述べさせられて（笑）？？）いました。これは最近の人為的CO2地球温暖化関連の主張の典型的なものです。
この研究者が言う通り、IPCCの予測通りに気温が上昇すれば（？！）、日本近海のイワシの漁獲量が減少することになるのかもしれません。しかし、彼の最終的な主張である「CO2排出量削減が必要だ！」を合理的に導くためには、気温上昇の原因が人為的に放出したCO2の影響であるという因果関係が正しいことを論証する必要があるのです。それを論証しないまま「CO2排出量削減が必要だ！」と主張することは自然科学者の態度として無責任極まりないものです。この研究者が人為的CO2地球温暖化仮説の詳細について承知していないのであれば、あくまでも「海水温の上昇はイワシの漁獲高の減少につながる」という結論に留めるべきです。
最近の温暖化の脅威を煽る研究や報道の典型は今回の事例のように、気温上昇による将来のマイナスイメージの予測を行い、人為的CO2地球温暖化仮説の自然科学的な論証なしに、いきなり「だからCO2排出量を減らさなければならない」と短絡的に結論に導くやり方です。
最早、人為的CO2地球温暖化仮説は神聖化（＝宗教化）され（笑）、科学的な再検証をすることさえ許されない状況になっているのです。私が最も危惧しているのは、国家や権力の名の下に、一部の利害関係者の思惑によって自然科学が歪められ、大衆が何も疑わない現在の状況です。
私は、トランプ氏の「人為的CO2地球温暖化でっち上げ発言」が、人為的CO2地球温暖化仮説の自然科学的な妥当性というものが絶対的なものではないのだということを、米国民や多くの人々に思い出させたことだけでも、実に大きな功績であったと考えます。
私は、米国大統領選の初期においてサンダース氏が最良ではないかと考えていましたが、おそらくサンダース氏では人為的CO2地球温暖化に対して疑義を挟むことはなかったであろうことを考えれば、トランプ氏が最良であったのかもしれないと思っています。
ＮＡＳＡの方向転換は昨年の夏ぐらいからだったと承知していますが、今回、お読み頂く南極の大陸氷河の問題については№.1056が的確でしょう。