スポット095 朝鮮半島が北主導で統一される！
20170224
太宰府地名研究会（神社考古学研究班） 古川清久
経済破綻から、さらに深刻な国家的消失へと進みつつある韓国（南鮮）ですが、一昨年の年頭以来、“北朝鮮主導により半島が統一される”という話がネット上では静かに流れていました。
他にもありますが、まず、中丸女史によるものが代表的でしょう。
明治天皇の落胤系の孫にあたる国際政治経済ジャーナリスト中丸 薫女史ですが、15年の冬に福岡市内で一度お目に掛かる機会を得て一言二言お話ししたこともあります。
ネット上の有名人のお話しながら、半島情勢に関しては聴いた当初の段階では耳を疑ったというのが正直な実感でした。
ただ、サムソン危機、韓進海運倒産、大宇造船危機、朴政権の事実上の崩壊（オンエア時点では韓国の事ですから、弾劾か）…と、ここに来てその現実性、信憑性が急速に高まりつつあるように思えるのです。
元々、年から年中嘘をつき続け手のひら返しを繰り返しているような大陸人と半島人に対しては、敬遠（敬じながら遠避けて）し一切手を出さないのが肝要…と思い、考える事さえ避けていると言うのがこの間の正直な感想でした。
しかし、非常に突飛な話に思われるとは思いますが、歴史とか国際政治といったものには裏の裏にまた裏があり、その奥にも隠し袋があるというのが本質なのです。
恐らくそれを読み解かなければ真相は全く見えてこないのであって、近畿大和朝廷が奈良に始まったとか、邪馬台国が奈良にあったなどと信じ込まされておられるような方々には、凡そ死ぬまで真相の一部にも辿り着けないまま潰え去って行かれるだけなのであり、その点、現実の国際政治も古代史、神代史と同様なのです。
まず、鉱物資源に恵まれるものの半島の辺境に閉じ込められた人口2500万人の北朝鮮（北韓：呼称などどうでも良い）など現在の米軍の力を持ってすれば一週間程度で制圧できるはずであるにも関わらず、ソ連邦崩壊から36年を経過してもどうして存続できているのかという問題を考えておかなければならないでしょう（実体はＣＩＡの管理下にある）。
恐らく米国が必要な時には直ちに役に立つ切り札、手駒として温存させているという事が真相ではないかと考えています。
まず、ソ連邦崩壊後も半島の緩衝地帯（Buffer Zone）として存続させておくというメリットは直ぐに想像する事ができます。
直接的には何時崩壊しても良いようにと設えられた予防的な難民の収容所として存続させられたというのが実態だったと考えています。
では、兇悪危険国家北朝鮮が存在している事によってどのようなメリットがあるか考えてみて下さい。
米国は人為的に北朝鮮を残す事によって、アメリカの存在感（プレゼンス）を維持し高める事ができる上に、ならず者国家北朝鮮の存在は、日本、台湾、韓国などを対象に、アメリカ製の一世代前の兵器を法外な値段で在庫一斉処分ができる事になるのです。
それでも“核兵器を持たせているのは余りにも危険極まりない選択ではないか？”と思われる方がおられると思います。
しかし、質と量から考えてアメリカ本土に対しては問題のないレベルでしかなく、たかだか列島の一部が焦土と化す程度ならば米国にとっては許容範囲である以上に、もしも、北朝鮮と米国との水面下において密約が成立しているのであれば（北朝鮮は元々米国によって許容されていると中国は理解しているはずです）、その核ミサイルは米国ではなく北京を直接狙っているとも考えるべきなのであり、事実上、かつてキューバに置かれたソ連製ミサイル同様の物が北朝鮮による限度付の偽ドルで維持されていると考えれば、朝鮮人民軍とは事実上中国に向けられたアメリカの傭兵部隊でさえあると考えられるのです。
正に、米中露韓日の鬩ぎ合いに生じた空白に秘密の構造が成立している事に戦慄を覚えるのです。
既に、長期的には中国の方が危険なものであって、いつでも利用できる、ならずもの国家としての北朝鮮（北韓共産集団）の存在とは、ＩＳＩＳを使ってシリアを我がものにしようとしたヒラリーの事を考えれば、同様になお利用価値のある人工国家とまでは言えるのです（もちろんこれはトランプ登場以前の話であって、現在では大きな変化が起きている可能性は十分にありますが…）。
普通には経済制裁による禁輸措置によって石油を止めさえすれば北朝鮮はたちどころ行き詰まるなどと思われているかもしれません。しかし、実際にはそう簡単な構造になっている訳ではないのです。
それは、中国軍内部にも事実上の軍閥に近い分裂構造が存在している事を見なければならないのです。
そもそも、内モンゴルには大量のモンゴル系民族（実は人口的には二割以下）が存在しているように、北朝鮮と国境を接する中国側にも多くの朝鮮人が住んでいる（吉林省延辺朝鮮族自治州40％、吉林省長白朝鮮族自治県）上に、漢族とは異なるツングース系民族を大量に抱え込んでいるのですから、朝鮮族を含む非漢族は中国軍内にも深く浸透しており（かつての間島パルチザンならぬ馬賊、満州匪賊…がその後の瀋陽軍区の中核部隊となった）、仮に中国（習近平政権）が北朝鮮を攻撃しようとでもするならば、北朝鮮の核ミサイルが目と鼻の先の北京に直接打ち込まれる上に、旧瀋陽軍管区が北京の要請を聴くかどうかは極めて疑わしいのです。
そこで、瀋陽のトップであった徐才厚（ジョサイコウ）が四川省に送られ病死させられ、一旦は牙が抜かれたように見えるのですが、それで習近平政権が安定したとはとても言えないのです。
もしも習近平が本気で北朝鮮への制裁へと動くならば、旧満州としての瀋陽軍区と北朝鮮との連携が一夜にして形成され、昔の高句麗にも似た巨大な北方勢力が反習近平で対抗し、北朝鮮の核ミサイルは北京へと打ち込まれる事も覚悟しておかなければならないのです。
これと対抗するはずの中国の核は、遠いハート・ランド四川省成都周辺に展開しているため、直ちに反撃できる構造でもないのです。
2016.10.10 01:00更新
【野口裕之の軍事情勢】
反習近平派の拠点、中国人民解放軍「瀋陽軍区」が北と通じてクーデターを計画している！
北朝鮮の核ミサイルはワシントンや東京を狙っているとは限らない。北京も含めるべきではないか。一方で、小欄の目には北朝鮮と中国の国境が映らなくなっている。「対立する北朝鮮と中国」「中朝一体化」という一見矛盾する情勢のナゾ解きが、今次小欄のテーマ。ナゾ解きは衝撃的な結末を迎える。旧満州東部からロシア沿海州南西部、つまり朝鮮半島に接する中国側は李氏朝鮮時代（１３９２～１９１０年）以降、多数の朝鮮人が移住した。深い森林でおおわれ、朝鮮総督府の支配も届かず、無頼の朝鮮人や支那人の匪賊・馬賊の格好の根拠地となった。越境して朝鮮半島北部（現・北朝鮮）の町村を襲撃、無辜の朝鮮人らへの略奪・殺戮を繰り返した。絵に描いたごとき無法地帯であったのだが、「無法地帯」は現在も変わりがない。ただし、支那人の匪賊・馬賊は中国人民解放軍になり、北朝鮮襲撃ではなく、逆に武器・エネルギー・食糧・生活必需品を密輸し、支援している。国連や日米韓などが北朝鮮に経済制裁を科している状況をよそに、密輸とは不届き千万だが、中国人民解放軍が制裁の動機である北朝鮮の核・ミサイル開発まで支援しているという観測が、安全保障関係者の間で流れている。現下の厳しい制裁にもかかわらず、なぜ北朝鮮が経済力を保ち、核・ミサイル開発の技術的向上を続けられるのか？なぜ金正恩指導部が強気の姿勢を転換しないのか？この観測で説明できる。
「朝鮮半島の非核化」を進めたい旨を公言する習近平・国家主席はウソつきということになるが、ウソをつかせる複数の要因が存在する。例えば、そもそも人民解放軍は、軍中央の支配が届きにくい半ば独立した軍閥。従って、習主席に逆らってでも北朝鮮を支援したい軍閥と、習主席に忠誠を誓う軍閥に大別される。背景には利権と政争が薄汚く絡み合う。北朝鮮の核・ミサイル開発を阻止するには、北を支援する中国人民解放軍を習近平派の人民解放軍が掃討しなければ、決着がつかぬやもしれない。中国国内で、内戦が始まるのだろうか。
経済制裁、天候異変、洪水、経済の専軍政治化…といつでも瓦解しそうな報道が繰り返されるにも拘らず、しぶとく生延び、核ミサイル開発を継続する北朝鮮の存在は、奇妙を越えて既に米国の承認を得ていると考えてこそ理解できるのであり、表面の話とは別に、したたかな暗闘が存在していると考える方が正しいようです。
そもそも軍区を変更した中国の事情にも、習近平に対抗し独自に動こうとする旧瀋陽軍管区を脅威と考えていた節があるのですが、もしも中国経済も瓦解し、かつての黄布族の乱のような内戦状態になれば、この５戦区（旧７大軍区）も含めた軍区ごとに割れた軍閥割拠といった事態になりそうな気がしています。
また、韓国経済の崩壊によって親北韓政権が成立した場合には、北からの南進や中露が絡んだ連邦制や信託統治を含めたさまざまな変化が訪れる可能性を見ておく必要もあるでしょう。
今後は全く予測が着きません。まさか！何が起ころうとも再度の日韓併合だけはやめておくべきでしょう。
さて、話は変わります。“弱腰のオバマと違ってトランプは中国に本気で立ち向かうであろう“とか、ヒラリーが勝つべきであり、勝つとしか考えていなかった安倍が手のひらを返したようにトランプとの蜜月ぶりをアピールしたのはまだ記憶に新しいと思います。
就任予定のトランプは台湾の蔡英文総統と電話会談し、1979年に国交断絶をして以来の「一つの中国」の見直しでもするかのように装い、中国も激怒して見せたのですが、同じころ、トランプの新たな庇護者となったキシンジャーは習近平と密かに会談していたのでした。
そして、トランプは「一つの中国」を守るとのキッシンジャー風のメッセジを送り、国際的なトランプ支持派、ヒラリー支持派を翻弄し手玉に取るような動きを見せているのです。
今後もどのような変幻自在を見せるかは分かりませんが、恐らく、埋め立てが完了した南沙を攻撃すると脅しを掛け、巨大な埋蔵量が確認されている海底油田への支配権を握る事が目的なのでしょう。
アメリカにとってはちゃちな中国海軍など苦も無く捻る事ができるのですが、大きな問題もあるのです。
それは、もしも中国と海戦から全面戦争と拡大すると、米軍では核を使用しない限り手におえない陸上戦に持ち込まれて人を人と思わぬ人海戦術で泥沼に引き込まれるため、結局、米中衝突には至らないと言う避ける事のできない筋書きが存在するのです。
結局、南沙についてはこれ以上触れさせず、近づけさせないとして…将来的な石油資源を確保しよう（開発させない事も含めて）と言うのが米国の思惑なのだろうと考えるのですが、南シナ海での米中激突といった衝撃的な宣伝自体がカモフラージュである事も見ておかなければならないのです。してみると、台湾の蔡英文と安倍は前座として利用されただけのピエロだったという事になりそうな気がしています。
既に、ダビデ＝デイビッド・ロックフェラーの後継となったキッシンジャーは、再度、親中派（実はマキャベリストの等距離外交派）の小沢を担ぎ出そうと、既に安倍降ろしが始まっているのではないかと思えるのです。まず、森友学園を巡る動きが何故唐突に生じたのかも考えて見るべきでしょう。
かつて小沢と袂を分かった小池がどう動くか、情報に操作されるＢ層はどうにでも操れると尚も考えているのです。そういえば、電通が何故叩かれているかも考えてみるべきでしょう。
まあ、米中戦争を考え人口の五分の一化を考えていた節のあるヒラリーによる南沙攻撃は老後の楽しみとして面白いものだったのですが、既に、自然破壊が極限まで進んだ列島には愛国心など持っていない事からどうなろうが知った事ではない…とまで思うこの頃です。
南シナ海には、豊富な天然資源があるとされ、中国、台湾、フィリピン、ブルネイ、マレーシア、ベトナム、インドネシアがスプラトリー諸島（南沙諸島）などをめぐって、7カ国が領有権を主張している。また東シナ海においても、日本、中国、台湾が領有権を主張する尖閣諸島 (中国名：釣魚島)付近でも、石油の埋蔵が確認されている。中国メディアは4日、中国海洋石油総公社（CNOOC）の李緒宣研究員が、「南シナ海の石油埋蔵量推定値が230億トンであるとし、『第2のペルシア湾』だ」との見解を明らかにしたと報道した。2008年の中国政府の調査では、中国内の石油埋蔵総量は246億トンと発表されており、南シナ海の推定値は、現在の中国全体の原油埋蔵量とほぼ同量といえる。この海底資源を争って、周辺各国が権利主張を行っている。
一方、東シナ海の尖閣諸島問題に関して、台湾の馬英九台湾総統が「中国、日本、台湾が尖閣諸島の領有権を争う真の理由は、大量の石油埋蔵のためだ」と語ったと台湾メディアが4日、報じている。
1969年から70年にかけて国連が行った調査では、東シナ海の海底油田の石油埋蔵量は、約1000億バレル（約150億トン）とされており、世界第2の産油国のイラクに匹敵する量だ。
