スポット063 アメリカの一極支配が終わった “米国大統領選挙に寄せて”
20161124
太宰府地名研究会 古川 清久(百嶋神代史研究会準備会)
米国の大統領選挙は11月8日昼過ぎには大方結果が分かるであろうと言われていました。
この頃、3週間を費やし、北関東、山梨の神社の調査に入っており、当時は栃木県大子町辺りの神社を見て回っていたのですが、休憩も必要なことから車を止め、CNNと組んだNHKも含め選挙報道に噛り付いていました。
どうせ、最期は、また不正をやってひっくり返すのだろうからとは思っていたのですが、いくら不正調査、不正報道の上に選挙不正を積み上げても、アメリカのプワー・ホワイトの怒りはおさまらなかったのでしょう。
個人的には日本の国内の市町村レベルから国政まで一度も投票した事などないのですが(選挙で投票に行くほど政治意識は低くない=選挙で変えられる程度の変化では日本を良くすることなど全くできないし、当然にも日本国内でも不正報道、不正選挙は横行していると理解してきたからですが…)、今回は“もしかしたらトランプが勝つかも知れない”=という大規模な卓袱台返しの可能性も無い訳ではなく、全ての既存メディア、評論家連中が大恥をかく可能性があることから惹き付けられていたのでした。
ところが、午後二時半を回っても一向に決着が着かないどころか、普通なら三大ネット・ワークが争って当確発表を行なおうとするにも拘らず、ペンシルバニアを始めとして残り数州に於ける結果発表がストップしてしまったのでした。
この数時間から半日余り、既に勝敗は明らかだったはすなのですが、まだ、何らかのウルトラ不正の方法はあるだろうし、別の方法は取れないかとの動きから、しばらくは様子を見ようとの模様眺めと日和見が走ったものと考えられそうです。
直ちに2000年のフロリダ州ゴアVSブッシュ選挙の事が頭をよぎりましたが、どんなに不正選挙を仕組んだとしても、それなりの監視の目は双方にある訳で(両方やっているのだから手口は互いに知り尽くしている)、どうやっても結果は覆せないほどにまでトランプ候補の集票力が勝っていた(=ヒラリーという手駒が悪すぎた)ということだったのです。2000年11月7日に行われたアメリカ合衆国大統領選挙。民主党のビル・クリントン大統領の2期の任期満了後のアメリカ合衆国大統領を選ぶ選挙となり、共和党のジョージ・W・ブッシュが、民主党の現職副大統領アル・ゴアを破って当選した。
ウィキペディア(2016年11月25日20:16)による
普段なら無視するはずの米国の大統領選挙=選挙報道(所詮出来レース)でしたが、今回は、全ての米国の大手マスコミと日本のエピゴーネンどもがトランプを陰に陽に攻撃していた事から、逆に注目しなければならないと思っていたのでした(皆さんも嘘つきマスコミにはいい加減うんざりされている事でしょう)。
まず、現地に張り付いていた木村太郎はトランプの圧倒的優勢を感じ取っていたようで、日本の大手メディアとしては唯一一般向けの報道として僅かながらも真実を伝えていました(もちろん実質引退しフリーになったからですが、恐らく在職中なら口が裂けて言わなかった事でしょう)。外には藤井厳喜も…。
そして、敬愛する副島隆彦氏(「属国・日本論」「仕組まれた昭和史」外多数)は実質半年前からトランプ勝利をユーチューブなどで予測していたのでした。
◆副島隆彦『トランプ大統領とアメリカの真実』を読み解く
2016-07-11 20:00:00 テーマ: ◆海外事情
◆副島隆彦『トランプ大統領とアメリカの真実』を読み解く
※要旨 ・「次のアメリカ大統領はトランプで決まりだ」と私はこの2016年5月22日に決めた。
・トランプがキッシンジャー宅を訪問したことの重大さ。
・トランプが次の大統領に決まった。
・トランプの娘イヴァンカと結婚しているのが、ジャレット・クシュナーである。彼の父親が、ニューヨークのユダヤ人社会の元締めのチャールズ・クシュナーである。
・ジャレット・クシュナーがトランプの付き添いとしてキッシンジャーを訪ねている。この事実が重要だ。それでわたし、副島隆彦が決断した。「次はトランプだ」と。
・キッシンジャーは今も超大物である。トランプが勝ちそうだ、と急激に変化したのは、やはりトランプが、キッシンジャーに自ら出向いて頭を下げて会いに行ったからだ。こういう政治家の行動は、その前に十分な根回しと合意がなければできない。
・キッシンジャーは、今もなお現役の人間なのである。現実の世界政治は今もキッシンジャーの裏側での根回しで動いている。
・つまり、ドナルド・トランプを次の大統領にするということで、キッシンジャーとロックフェラーが決断したということだ。
・トランプは「落ちこぼれの真実」を知っている。
・トランプの特徴は、本音でやる演説だ。「これぞアメリカの下層と中間層の白人の本音だ」という内容を、ズバズバと話す。討論会や演説会で大胆に、物怖じしないことである。徹底的に場慣れしている。
・彼は何でもすべて演技でやっている。本音の本音が何かは彼にもわからない。
・彼の基本のビジネスは不動産業だ。法人名義の商業用不動産をいっぱい持っている。
・トランプはMBAを出たから経営者になれるとか、経営の才能が身につく、ということはない。
絶対にない。企業経営(金儲け)の才能は体を張って現場で地べたを這って身につけるものだ。
・トランプは、これまでの政治家たちとは違う。アメリカの本当の裏側の世界を全部知っている。
気合と根性で這い上がった暴力団体質そのものの男だ。
・お金はもらったほうが子分、あげたほうが親分である。これは人間世界を貫く原理である。
・トランプは金を稼ぐ世界でずっと生きてきた人間だから、お金というもののありがたみを死ぬほど知っている。
★副島隆彦『トランプ大統領とアメリカの真実』より転載
副島隆彦氏は1953年福岡市生まれの国際政治ジャーナリストですが、以前から彼の著書を含めて強い関心を寄せていました。
彼が今回の大統領選挙に於いてどれほど透徹した分析をしていたかは、以下のユーチューブ・データの一つでも見て頂ければたちどころに分かるはずで、実質的に彼以上に的確に分析できていた人を知りません。
しかし、日本の大手も含めて既存の主要メディアが嘘報道をしている事は識者の中では半ば常識であり、本当はトランプが圧倒的に優勢なのだが、絶えずヒラリーが幾分優勢といった報道を仕組んでいただけの事で、この点に関しては多くのインテリジェンスはかなり気付いていた(ということはデマが酷すぎた)という事だったのです。
いみじくも、元駐モルドバ大使の馬渕睦夫氏はユーチューブで的確に分析され、既存のメディアが最大の敗者であると語っています。
嘘つきマスコミも、少しは本当の事を言わなければ、結局、いつかは大衆から全く相手にされなくなるという危機感は持っていたはずですが、既存の権力の広報宣伝でしかなくなっていることから、部分的には個人的なコメントとして断って真実の一端は伝えられていました。
その一つが、大手三大ネット・ワークの選挙分析、支持率集計ですが、普通に伝えられる世論調査による支持率は僅かにヒラリーが上回り、それが広がったり狭まったりするとして上手に世論誘導、世論操作を仕組んでいたようです。
ところが、ネット上での支持率ではトランプ支持が8割、ヒラリー支持は1割台でしかなく、演説会場の動員力においても、ヒラリーの方は数百人程度でガラガラなのに対して、トランプ陣営では万単位の参加者が溢れかえっていたと言われていたのです。
しかし、そのことを十分に知っていたにも関わらず、大手マスコミはそれらを一切報道しないという一点で共闘していたのであり、そう思っている内に今回も世論操作ができるものと錯覚さえ起こしていたように思えるのでした。
これらの話は神社調査の傍らでついでにやっている程度不正確な話ではなく、ネット上には多くの情報が飛び交っていますので、ご自分の判断で正しい情報を掴んで頂きたいと思うものです。
ただ一点だけ、「ヒラリーのメール問題」だけは不思議とほとんど理解されていない向きがありますのでコメントを加えておきますが、“たかだか私用のメールでやり取りした程度大したことではない”と思われている向きがあるようです。
この背後にはとんでもない話があるのであって、2011年のリビアの内戦(○○革命なるCIA工作)に絡んでカダフィを追い落とし殺害した(完全な内政干渉)などの直接的指示を国務長の彼女が公のメールでやれるはずもなく、大使館員を見殺しにし(裁判中だそうですが)、143トンもの金塊、銀塊がどこに消えたのか(その一部がゲリラ組織に渡された)など、それがウィキリークスにすっぱ抜かれ、ヒラリーはトランプから逆に脅しを掛けられていたのでした。
これ以上は長くなりますので、詳しくはご自分でお調べ下さい。
副島氏の話に戻しますが、彼は既存の権力との癒着が全くなく、既存のメディアに尾を振るようなさもしい人間ではないからこそ、本当の分析を行なえ公表する事が出来たのでした。どこかの嘘つき下級神官も少しは爪の垢でも煎じて飲んで頂きたいものです。敬愛する副島隆彦氏のユーチューブ・データは以下の通りです。
さて、トランプの勝利が確定した数日後から、早くも「TPP破棄」、「国連脱退」、「CO2温暖化論はデマ」、「9.11=ブッシュによるやらせによるイラク戦争突入」…といった真実への回帰の動きが始まっています。
個人的にはCO2温暖化論の帰趨が最も面白く大喜びで「やった!」と叫んだほどでした。
この大嘘が、原子力産業が生き残るために国家ぐるみで流されたデマである事は、ホッケースティック事件以来一般にもかなり知られてきましたが、敬愛する武田邦彦氏がこの手の話で脚光を浴びる五年ほど前から、この問題でキャンペーンを張っていたのが「環境問題を考える」の管理者である近藤邦明氏でした。
彼は「環境問題を考える」という(槌田 敦との提携)によるサイトで多くの問題を純粋に科学的に論じておられますが、そのサブ・サイトとして「アンビエンテ」(2004年1月~)上で、下世話な公共事業の問題を数年に亘って書いてきました。
これに関しては、結果がどう転ぼうが、トランプがすっぱ抜いてくれただけでもありがたいと思っています。
現在、「ひぼろぎ逍遥」の右下にワーム・ホールを用意していますので関心をお持ちの方は開いて見て下さい。
本題に戻ります。実は、真夏の前後から副島隆彦氏の事は気に留めていましたが、どうせ最後は不正選挙でひっくり返される可能性があり、水面下でのトランプの優勢については意識していたものの判断が付かなかったと言うのが個人的な感想でした。
つまり、最期は不正選挙で勝った事にしてしまうか、もしかしたら、と言うよりも、どうせトランプさえもユダヤ金融資本が用意した手駒(これもロックフェラー系のようですが)なのだから仕組まれているに決まっている…と本気で考えられなかったのが正直な感想でした。
ここから先は、全体として米国と世界を併せて分析しているベンジャミン・フルフォード氏(実は彼が最も深い層で分析に成功していた)やリチャード・コシミズ氏、宇野正美氏など…に頼るしかないのですが、少しは面白くなってきたという感じがしています。
さて、まだトランプは大統領になっていません。当然にも本人の暗殺も含め、CIA、米国正規軍、FBI…で事実上の内戦、陣取り合戦、戦後処理が始まったばかりでしょう。
早くもこのどさくさに乗じて、国内でも日露同盟、ロシア軍駐留型北方領土返還(沖縄方式)、対米独立、米軍撤退に併せて北方領土全面返還、核武装容認、土建業者を放逐して軍需への傾斜配分、軍事シフト…と色々な動きが出てくるものと予想されます。
いずれにせよ、ワスプ(WASP)と表現されたアメリカの主流 ホワイト、アングロ・サクソン、プロテスタントの凋落と、その悔しさだけをばねとして利用されたアメリカの新支配体制が固まるにはもうしばらく時間が必要になるでしょう。
ソビエト・ロシアの崩壊、東欧の崩壊、そしてついにはアメリカの分解、減退、EUの分解、次に来るのは中国崩壊か?跳梁跋扈か…。皆さんも、いつでも逃げられる準備だけはしておく必要があるでしょう。
巷では、嘘つきマスコミなどが、トランプの勝利を巡って「大番狂わせが起こってしまった」とか「トランプは公では支持してますとは言いにくいため支持率に反映されず読み難かった…」とか既存メディアの馬鹿解説員どもと併せてが照れ隠しで言い訳がましい報道を続けていますが、現場に入らず、利権構造から真実を報道しようとせず、デマを流し続けた結果、アメリカの真実を掴みそこなった(どうせ世論操作が成功し最後はヒラリーが勝つことになっているので勝ち馬に乗ろう…)結果でしかなく、分析に失敗した訳ではなく、最初からデマ報道の世論操作機関でしかなかった(古くは大本営発表回覧板)だけの事なのです。
そして、どんなに主要メディアが世論操作を行なおうとも、既に大衆の多数派は、ネット情報から自分の目と頭で正しい情報を選んでいるのであり、日本でも世界最高水準の4K薄型高級TVで芸人とオカマとハーフと外人で造られた世界最低水準のデマ番組には誰も見向きもしない時代に入っている事が鮮明になった瞬間でもあったのです。
もはや、既存のメディアでは大衆を操作できない事に為政者の多くが気づいた事でしょう。
既に、新聞の読者は激減していますし、地上波を見ているのは土建屋、産廃業者程度でしか無く、世論操作の戦場はネット上が勝負になり始めています。
今後、検閲、デマ情報、行政発のネット・パトロール、ネット警察、ネット謀略戦部隊が暗躍する時代に突入する事になりそうです。
日本もアメリカに遅れてそのような動きに出てくると思いますので、太陽フレアと併せ情報の管理、データ管理、データ・ソースの分散化に細心の注意を払わなければならなくなるでしょう。
まあ、一番良いのはインターネット社会からの離脱なのですが、その年齢に到達するまでは、しばらく間がある事から、今後、十年に亘って、この糞面白くもないインターネット上での活動に終始せざるを得ないようです。
トランプ発言で一番面白かったのが、CO2温暖化論がデマと言い切ったことでしたが、今後、環境省とか気象庁は一体どうするのでしょうか?
真実にはホウカムリを!告発者には冷笑と無視を!が彼らの常とう手段です。
勿論、原子力産業の存続のために利用されただけの話に馬鹿な環境保護論者(自然エネルギーとか最悪の太陽光発電や水力、風力を訴え、知ったかぶりで「オイル・ピーク論」などを煽った日共など旧左翼系の環境保護論者)が巻き込まれただけなのですが、「環境問題」に関しては上記サイトにアクセスして下さい。
結局、アメリカの一極支配が終わった “米国大統領選挙に寄せて”という題目にまで踏み込みませんでしたが、いずれ別稿として書きたいと思います。
どちらにしても、旧モルドバ大使の馬渕睦夫氏が言う様に米国大統領選挙に於ける本当の敗者は、主要メディアそのものであり、勝利したのはこの間騙され続けてきたプワー・ホワイトだったのです。
ある意味でアメリカ国内の情報戦略の敗北であり、いまだその対象者であった没落したプワー・ホワイトはその勝利の成果を一切手にはしていないのです。
日本もマッカーサーの占領に政策によって、3S政策が取られ、スポーツ(まあ、今の時代にオリンピックだ、サッカーだと騒ぐ連中はどうしようもないですが)、シネマ、セックスという馬鹿番組、馬鹿媒体によって愚民化政策が極限まで推し進められて来ましたが、まだ、他の国ほどは劣化が酷くなく、まだ建て直す事は出来るかも知れません。
トランプの登場によって日本にフリーハンドが許された訳ではないでしょうが、アメリカの国力の相対的低下は目を覆うばかりで(日本が必要とする物を造れない国家になっている)、ローマ帝国に似て、版図を拡げすぎた結果、自滅し、遂には自らの国内に目を向けざるを得なくなったのでした。
どうやら、ヒラリー、ネオコンが夢想したハザール汗国の復活はプーチンによって潰された事だけは間違いがないようです。